エコキュートの導入や買い替えを検討しているものの、費用が気になって一歩踏み出せない方も多いのではないでしょうか。2025年も国や自治体による手厚い補助金制度が用意されており、これらを活用すれば導入時の初期費用を大幅に抑えることが可能です。
この記事では、最大21万円の補助金を受け取るための具体的な申請方法から、補助金を最大限に活用できる高性能な機種の選び方、さらには導入後の電気代を節約する賢い使い方まで、わかりやすく解説します。
今あるエコキュートが、
おひさま仕様に？
スマホHEMS
「Nature Remo E2」
スマホHEMS「Nature Remo E2」は、エコキュートと連携してスマホから湧き増しやお湯張りができます。
また、天気予報をもとに沸き上げの時間帯を自動制御する「エコキュートオートメーション」も搭載。
そのため、いわゆる「おひさまエコキュート」のような昼間沸き上げが可能になります。
そもそも、なぜエコキュートに補助金が出るの？
エコキュートへの補助金は、国が目指す「2050年カーボンニュートラル（CO2排出量実質ゼロ）」という大きな目標達成のための重要なポイントです。家庭のエネルギー消費の約3割*は「給湯」が占めており、ここを効率化することが社会全体の省エネに直結すると言えます。
*資源エネルギー庁『わが家もカーボンニュートラルに貢献！補助金の活用で、給湯器を省エネ型にチェンジ』：https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/kyutou_hojokin2024.html
国の目的は、単に古い給湯器を新しくしてもらうことだけではありません。太陽光発電などと連携し、将来の電力網を支える「スマートなエコキュート」の普及を加速させることが真の狙いです。
【最重要】国の補助金「給湯省エネ2025事業」の仕組み
2025年のエコキュート補助金の中心となるのが、国の「給湯省エネ2025事業」です。この制度を最大限に活用するために重要な、3つのポイントを詳しく解説します。
① 申請はスピードが命！予算切れになる前に「予約」しよう
最も重要な注意点は、この補助金が「早い者勝ち」であることです。給湯省エネ2025事業における申請期間は2025年12月末までと設定されていますが、580億円の予算がなくなり次第、即終了します*。
*資源エネルギー庁『給湯省エネ2025事業 事業概要』：https://kyutou-shoene2025.meti.go.jp/about/
昨年度も早いペースで予算が消化されたため、のんびりしていると機会を逃す可能性があります。そこで活用したいのが「交付申請の予約」制度です。
工事業者と契約した後、工事が終わる前でも補助金の枠を確保できます。契約したら、すぐに事業者に「予約申請をお願いします」と伝えるのが鉄則です。
② 補助金額はいくら？性能や工事内容で変わる金額の計算方法
補助金額は、「基本額」＋「性能加算」＋「撤去加算」の3つの合計で決まります。ご自宅の状況に合わせて計算してみましょう。
- 基本額：6万円
- 性能加算：最大7万円（①と合わせて合計13万円）
- 撤去加算：最大8万円（①+②と合わせて合計13万円）
特に、古い電気温水器や蓄熱暖房機をお使いのご家庭は、撤去費用まで補助されるため、最大限に補助金を獲得して新しいエコキュートを導入できるチャンスがあります。
③ なぜ高性能な機種ほどお得？補助金からわかる賢いエコキュートの選び方
補助金は、性能が高いエコキュートほど金額が手厚くなるよう設計されています。これは国からの「どうせなら、将来も役立つ高機能な機種を選んでほしい」という明確な意図があるように思われます。
- A要件（遠隔操作・太陽光連携）:翌日の天気予報や日射量予報に連動して太陽光発電の電気を賢く使える機能を有しているもの
- B要件（高効率）:CO2排出量が特に少ない、トップクラスの省エネ性能を有しているもの
上記の要件の正確な定義は、以下をご覧ください。
A要件：インターネットに接続可能な機種で、翌日の天気予報や日射量予報に連動することで、昼間の時間帯に沸き上げをシフトする機能を有するものであること。
B要件：補助要件下限の機種と比べて、5％以上CO2排出量が少ないものとして、aまたはbに該当するものであること。
（a.2025年度の目標基準値（JIS C 9220 年間給湯保温効率または年間給湯効率（寒冷地含む））＋0.2以上の性能値を有するもの、または、b.おひさまエコキュート）
補助額の差額で高性能機種の価格差が埋まることも多いため、目先の安さだけでなく、補助金の額と導入後の光熱費の削減効果まで見据えて機種選びをしましょう。
国の補助金にプラス！お住まいの自治体（市区町村）の補助金も確認しよう
国の補助金だけでも非常に魅力的ですが、お住まいの自治体が独自に補助金制度を設けている場合、それらを併用することでさらにお得にエコキュートを導入できます。
ここでは、ご自身の地域の補助金情報を効率的に探す方法と、具体的な事例をご紹介します。
お住まいの地域の補助金を探す方法
お住まいの自治体のホームページで「エコキュート 補助金」と検索するか、環境課などの担当部署に問い合わせてみましょう。工事業者に相談すれば、地域の補助金情報に詳しい場合もあります。
例えば東京都の場合には、「クール・ネット東京」というサイトがあり、以下のページからエコキュートに関する補助金を調べることができます。
また、大阪市では「住宅の省エネ改修費を補助します」というお知らせとして掲載されていたりします。
【具体例】国の補助金に上乗せできる自治体のケース
例えば、神奈川県松田町では国とは別にエコキュートの導入に5万円、補助金が出ることがあります。お住まいの地域がこうした「補助金が手厚い地域」に該当するか、必ず確認しましょう。
【コラム】補助金で導入した後も重要！エコキュートで電気代をさらに節約する使い方
補助金を活用して最新のエコキュートをお得に導入できたら、次のステップはその性能を最大限に引き出し、日々の電気代を賢く節約することです。
ここでは、導入後のランニングコストをさらに下げるための運用テクニックを解説します。
太陽光発電があっても電気代が下がらない？原因は「お湯を沸かす時間」
太陽光発電を設置しているのに電気代が思ったより安くならない場合、原因はエコキュートが「深夜」にお湯を沸かしているからかもしれません。昼間に発電した電気は、売るよりも家で使った方が断然お得です。
深夜に電力会社から電気を買ってお湯を沸かすのは、せっかくの太陽光発電のメリットを活かしきれていない状態と言えます。上記のグラフは、太陽光発電を導入しているものの、エコキュートを効率的に活用できていない事例です。
このユーザーの場合、自家消費率はわずか32%に止まっています。
解決策は「昼間の沸き上げ」。HEMSで賢く自動化しよう
解決策は、太陽光が発電している「昼間」にお湯を沸かすこと。これを天候などを予測しながら自動で最適にコントロールしてくれるのがHEMS（ヘムス）という「家庭のエネルギーの司令塔」です。
国の補助金のA要件も、まさにこの昼間沸き上げを促すものです。
今あるエコキュートが、
おひさま仕様に？
スマホHEMS
「Nature Remo E2」
スマホHEMS「Nature Remo E2」は、エコキュートと連携してスマホから湧き増しやお湯張りができます。
また、天気予報をもとに沸き上げの時間帯を自動制御する「エコキュートオートメーション」も搭載。
そのため、いわゆる「おひさまエコキュート」のような昼間沸き上げが可能になります。
「補助金で賢く導入」＋「HEMSで賢く運用」がトータルでお得に
「補助金」で導入時の初期費用を抑え、「HEMS」で導入後の電気代を抑える。この2つを組み合わせることで、エコキュートの経済的メリットを最大化できます。
例えば、弊社の開発するスマホHEMS「Nature Remo E2」をご利用の家庭では、こうした自動制御で電気の自家消費率が32%から73%に向上した事例もあります。
エコキュート補助金「給湯省エネ2025事業」のよくある質問（Q&A）
補助金の申請を具体的に進めるにあたって、申請の期限や手続きの方法、補助金と税金の関係など、特によく寄せられる質問とその回答をまとめました。
申請前の最終確認として、ぜひご活用ください。以下の給湯省エネ2025事業事務局が掲載している「よくあるご質問」も併せてご覧ください。
*給湯省エネ2025事業事務局『給湯省エネ2025事業 よくあるご質問』：https://kyutou-shoene2025.meti.go.jp/assets/doc/faq_all_kyuto.pdf
Q1. 補助金はいつまで申請できますか？予算がなくなったら終わり？
A. はい、その通りです。申請期間は定められていますが、定められた予算額に達した時点で、期間内であっても申請の受付は終了します。昨年度の事業も非常に早いペースで予算が消化されたため、エコキュートの交換を決めたら、一日でも早く事業者に相談し、申請手続きを進めることを強くおすすめします。
Q2. 申請は自分でするの？手数料はかかりますか？
A. いいえ、消費者自身が申請することはできません。申請手続きは、国に登録された「住宅省エネ支援事業者」（エコキュートの販売店や工事業者など）が行います。
補助金の事務局が申請費用を請求することはありませんが 、事業者が申請手続きの代行費用として手数料を設定する場合があります。手数料の有無や金額については、トラブルを避けるためにも、必ず契約前に事業者へ確認しましょう。
Q3. もらった補助金は、確定申告が必要ですか？
A. 必要になる場合があります。個人の場合、受け取った補助金は「一時所得」に該当するため、一定額を超えると確定申告が必要です。ただし、所定の手続きを行うことで所得への算入から除外できる場合もあります。
法人の場合は収入にあたりますが、税制上の特例（圧縮記帳）の対象となる可能性があります。詳しくは、お近くの税務署や税理士にご確認ください。
Q4. 賃貸住宅でも補助金は使えますか？
A. はい、利用できる制度があります。エコキュートなどが対象の「給湯省エネ2025事業」は、持ち家や賃貸といった住居の形態を問わず利用できる制度です。
また、賃貸アパートやマンションのオーナー様向けには、より小型の省エネ給湯器（エコジョーズ等）への交換を対象とした「賃貸集合給湯省エネ2025事業」という別の制度も用意されています。
ご自宅の給湯器の交換を希望される場合は、一度オーナー様や管理会社に相談してみるとよいでしょう。
Q5. 「子育てエコホーム支援事業」との違いは？
A. どちらもエコキュートが対象ですが、補助金の目的と金額が大きく異なります。
- 給湯省エネ2025事業: 省エネ性能が特に高い給湯器に特化した事業で、補助額も大きいのが特徴です 。
- 子育てエコホーム支援事業: 断熱改修など、省エネ化を含むより幅広いリフォームを対象としており、その中の一つとして高効率給湯器の設置も補助対象となります 。エコキュート単体の補助額は30,000円／戸です。
もし他のリフォームも合わせて行う場合、工事内容によって補助金を使い分けることで併用が可能です。
- OKな例：エコキュートの交換は「給湯省エネ事業」、窓の断熱工事は「子育てエコホーム支援事業」を利用する。
- NGな例：1台のエコキュート交換に対して、両方の補助金を申請する。
このように、補助対象が重複しないようにすれば、両方の制度のメリットを受けることができます。
まとめ：2025年のエコキュート補助金を最大限活用するために
最後に、2025年のエコキュート補助金を最大限に活用するためのポイントを3つにまとめます。
- スピードを意識する：補助金は「早い者勝ち」。予算が尽きる前に「予約」で枠を確保しましょう。
- 制度の意図を汲む：補助額が手厚い「高性能機種」や「電気温水器等からの買い替え」を積極的に検討しましょう。
- 情報収集を怠らない：国だけでなく「自治体の上乗せ補助金」も見逃さないようにしましょう。
このガイドを参考に、ぜひ賢く補助金を活用して、お得にエコキュートを導入してください。エコキュートと一緒にお得に使えるスマホHEMS「Nature Remo E2」もぜひ一緒にご検討ください。
今あるエコキュートが、
おひさま仕様に？
スマホHEMS
「Nature Remo E2」
スマホHEMS「Nature Remo E2」は、エコキュートと連携してスマホから湧き増しやお湯張りができます。
また、天気予報をもとに沸き上げの時間帯を自動制御する「エコキュートオートメーション」も搭載。
そのため、いわゆる「おひさまエコキュート」のような昼間沸き上げが可能になります。